最終更新日:2020年4月13日
今の仕事を辞めたい、もっといい会社に転職したいと思ったら、思い切って転職活動をしてみるのはいかがでしょうか？
転職活動はある意味、今後の自分の人生を好転させるための活動とも言えるので、チャレンジする価値はあると思うのです。
とはいえ、いい会社に転職するためには、いくつかのポイントを押さえた上で転職活動する必要があります。
そこで今回は、より良い転職のために確認すべき４つの点を紹介します。
転職活動はある意味、今後の自分の人生を好転させるための活動とも言えるので、チャレンジする価値はあると思うのです。
とはいえ、いい会社に転職するためには、いくつかのポイントを押さえた上で転職活動する必要があります。
そこで今回は、より良い転職のために確認すべき４つの点を紹介します。
①自分の市場価値を十分に把握しておくこと
本来、仕事を探しは、自分の人生をよりハッピーにするためにはどんな仕事を選んだらよいのかをリサーチする活動だと思います。新卒の時点では、誰もがこのような視点をもって就職活動していなかったはずです。
当時は、企業のネームバリューや親の意見、基本給や賞与の実績などで仕事を選んでいたと思います。
しかし、現状の仕事を辞めたい、もっといい会社に転職したいと思っている今だからこそ、自分にとってどんな仕事・会社が適しているのかを明確にイメージすることができるようになっているはずです。
そのような意味で、今は「ハッピーへの第一歩」とも言えます。
ですから、ハッピーな転職をする上で、まずは自分の市場価値（ニーズ）をしっかり把握しておく必要があります。
自分の市場価値を把握する方法は、以下の３つです。
- 自分にはどれくらいの経験やキャリアがあるか？
- どんな資格があるか？
- どのような仕事ができるのか？
これらの３点を自問自答してみると、自分の市場価値（ニーズ）がざっくりと把握できると思います。
転職においてもっとも大切なのは、自分の市場価値を踏まえて「バランスよくこだわる」こと。
というのは、自分やりたいと思う仕事ばかりを追究しすぎてしまうと、自分の市場価値にマッチしていない「不毛地帯」を攻めることになってしまいますし、逆に自分の市場価値に重きを置きすぎて転職活動してしまうと、やりたい仕事をつかみ取るチャンスを失うことにもなるからです。
ですから、自分の市場価値をしっかり把握した上でやりたい仕事にもこだわる必要があります。
【関連記事】【自分に合った仕事の見つけ方】転職で失敗しないための実戦的テクニック
②「資格さえ持っていれば転職は有利」はウソ
平成１２年に制定された介護保険制度によって、在宅介護を専門とするいわゆる「ヘルパー（訪問介護員）」の資格を取得することが流行った時期がありました。実は、私自身もそのブームに便乗してその資格を取得した一人です。
そのとき私は「これからの時代は少子高齢化が進むのだから、この資格を取得しておけば職を失ったときに役に立つだろう」と思っていたのです。
しかし、いざ失業し、介護職への転身を試みたときに介護系の会社を１０数社受けましたが、１社も採用してくれませんでした。
それでも、介護業界への転職はできませんでした。
多くの人は「資格を取得すれば異業種であっても転職できる」「転職できないのは資格がないからだ」と思い込んでいます。
しかし、現実はそうではないのです。
もちろん、そもそも採用条件が有資格者前提とされているケースも多いですが、資格あり・なしが最重要事項ではないのです。
中途採用の場合は特に、資格を有しているかどうかということは実はさほど重要視されておらず、即戦力になり得るかどうかが最重要視されます。
ですので、資格を持っていれば転職に有利という考えは捨てるべきです。
【関連記事】資格がないと転職に不利？企業は資格をどう評価するのか？
③家族の理解を得ておくこと
転職しようと思う場合、家族の理解を得られているかどうかは重要です。転職しようとしていることを家族に話すと心配されるからとか、余計な口を出されるからと、家族に何も話さずに転職活動を始めてしまう人も少なくないようです。
しかし、良い転職をするためには、家族の協力や理解は必要不可欠です。
転職すれば、年収が必ずアップするとも限りません。あるリクルートグループ企業が実施した聞き取り調査によると、転職したことによって年収がダウンしたと答えた人の割合は全体の５８．０％にも上るようです。
ということは、このような可能性も含めたうえで家族に事前に相談しておくことが大切でしょう。
④自分の健康状態をチェックしておくこと
最後に、ハッピーな転職をする上で健康であることも絶対条件です。
健康状態がおもわしくないまま転職してしまえば、あとになってボロが出はじめ、せっかく再就職できた会社からか健康状態を理由に解雇されてしまうということもあり得ます。
長年勤めた会社であれば、健康の回復のために猶予期間を与えてくれるかもしれませんが、新入社員（中途ならなおさら）に対してはそのようなわけにはいかないでしょう。
ですので、もし健康状態がおもわしくない場合は、転職活動せずに、いったん現状の会社を辞めて、失業保健の給付を検討してみるとよいでしょう。
健康状態が良好でないため就職活動が思うようにできない場合は、失業保健の給付を延長できる救済措置もありますので、この点をハローワークに相談するとなおよいです。
健康状態が良好になってから転職活動をすればよいのです。
【関連記事】自分が受け取れる失業保険の計算方法と受給期間をチェックしてみよう
経済の低迷期は転職に有利！積極的に勝負に出よう
実は、経済の低迷期のときほど転職は有利です。新卒の採用にあたっては、どの企業も多額のコストを投入することになります。
ただでさえ、新卒社員の育成は大変なのに、新卒社員の３分の１は３年以内に辞めていく時代ですし、そもそも学生レベルが低下しているようなので、なおのこと大変なのです。
このようなわけで、景気の悪いときは特に、企業もそのようなコストをかけたくない。
ですので、景気の低迷期である現在は、新卒社員よりも育成が楽な中途社員の採用を強化している企業が増えてきています。
つまり、今は転職希望者にとっては有利な時代。積極的に勝負に出てみてはどうでしょうか？
【関連記事】「今の仕事辞めたい」ときに持つべき正しい視点と転職のすすめ方
最終更新日:2020年4月13日